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会社の値段を知るDCF(ディスカウントキャッシュフロー)法とは?

会社の値段を知るDCF(ディスカウントキャッシュフロー)法とは?

阪急グループによる阪神電鉄買収や、王子製紙による北越製紙への敵対的買収など、最近日本でもM&A(合併・買収)が盛んになりました。

会社の評価、早い話が値段はどうやって判断しているのでしょうか?
投資案件を考える際にも、重要な判断ポイントではあります。

この時に、会社の値段を計算する手法として代表的なものに、類似会社比準法、DCF(ディスカウントキャッシュフロー)法、市場株価法、時価純資産価額法などが挙げられます。

類似会社比準法は、同業他社の株式時価総額と利益の比率から、買収される企業の価値を計算する方法です。

これは、買収される企業の現在の利益から計算するので、買収による相乗効果等のメリットは計算に含まれません。

この相乗効果を見込んだ手法がDCF(ディスカウントキャッシュフロー)法です。

このDCF法では、将来の収益の合計を現在価値に割り引いて会社の価値とします。

現在価値に割り引くことの意味は、例えば市場金利が5%の場合、1年後の105万円は現在の100万円と同じ価値であるとする考え方です。

このDCF法では、将来の収益や市場金利(割引率といいます)の予測次第で、かなり結果が左右されます。

市場株価法では、買収される企業の過去の一定期間の株価の平均値から、企業価値を計算します。

株価は市場による評価ですから客観性が高い反面、市場全体が過熱したり沈んでいたりするときは使えません。

時価純資産価額法は、買収される企業の資産(時価)から負債を引いて計算します。

事業価値を考慮しない解散価値に該当するため、通常は参考程度になります。

こうした評価法、算定法を知っておいて、判断材料を見るときに、どの方法がとられているか、さっと分かるようになればしめたものですね。

この記事のカテゴリーは「投資豆知識・投資判断」です。
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